ソウルバウンドトークン／Soulbound Token（SBT）とは
ソウルバウンドトークン（SBT）とは、他のアカウントに移転や譲渡をすることのできないNFTや仮想通貨（暗号資産）のことです。
トークンが一度アカウントに入るとそこに永久に紐づけられるため「魂に紐づいたトークン」とも呼ばれています。
そしてこのSBTはWeb3時代のデジタルIDとして機能する可能性があります。
証明書や所属組織、資格、信用などと紐づけて発行することにより、そのウォレットを保有する個人のアイデンティティを示すことができます。
たとえば、大学が卒業生にSBTを発行すると、ブロックチェーン上で学歴を証明できるようになります。
企業や学校、公的機関、取引所などの多様な組織やサービスがSBTを採用することで、包括的なデジタルIDとして機能すると考えられます。
また、デジタルIDと連動するDApps（分散型アプリ）やDAO（分散型自立組織）を構築することもできます。
すなわち、SBTはWeb3の普及を加速させると期待されているのです。
SBTが話題になったのは、イーサリアムの創設者であるVitalik Buterin氏（以下ブテリン氏）が2022年1月に自身のブログでSBTに関する考えを発表し、のちにさらに詳しく内容を掘り下げた論文を執筆したことがきっかけです。
ブログと論文の中で、ブテリン氏は現在のWeb3システムについて「金銭・金融中心である」という問題点を指摘しました。
そこで、政治や経済、社会、文化にWeb3システムが広がっていくためには譲渡できないトークンであるSBTが重要な役割を果たす可能性があると述べています。
これまでのNFTの課題である中央集権的な管理から解放へ
ブロックチェーン上のアカウントは誰でも匿名で自由に生成ができるため、従来のNFTでは社会的なアイデンティティをブロックチェーン上で表現することが困難でした。
ブテリン氏の論文では、このことが分散型社会（DeSoc）を目指すための障壁となっていて、中央集権的なプラットフォームに依存せざるを得ないという状況を懸念しています。
たとえば、NFTアーティストの多くはOpenSeaやTwitterなどの中央集権的なプラットフォームに依存して、希少性や出自を保証しています。
プラットフォームがなければ自身の作品を知ってもらうことも購入してもらうことも難しい場合がほとんどです。
また、Web3参加者の多くは、CoinbaseやBinanceのような中央集権的な組織（取引所）が管理するウォレットに依存しています。
プラットフォームなしに個人やその資産を信用することは不可能とも言えます。
さらに、DeFiエコシステムは、無担保の融資やアパート賃貸のような単純な契約など、実体経済でよく見られる活動をサポートすることができません。
SBTのデジタルIDによって個人の信用を担保でき、こうした課題を乗り越えることができると考えられています。
Web3が金融以外の領域にも広がり、社会的なインフラとなっていくのではないかとブテリン氏は述べています。
SBTによって期待できること
譲渡不可にすることでSBTが現在のNFTよりもうまく機能する例としては、以下のものがあります。
・免許や資格、学歴の証明
・アーティストがNFTを発行する際のアイデンティティの証明
・民主的な意思決定
免許や資格、学歴の証明
免許や資格、学歴の証明書をNFTで発行するというアイディアはブロックチェーンの可能性として長く議論されてきましたが、社会実装に成功した例は少ないです。
現在のように売買ができてしまっては、それらの証明の信用性や効力が低くなってしまうことがその理由です。
SBTを利用することで売買を防ぎ、社会的な証明をSBTで行えるようになります。
アーティストがNFTを発行する際のアイデンティティの証明
現在、NFTアートでは贋作や偽物が多数発生しています。
SBTによって、買い手はNFTを作成したアカウントがアーティスト本人のものであると特定しやすくなり、それによってNFTの正当性を確認することもできるようになります。
民主的な分散型の意思決定
ブロックチェーンを利用したプロジェクトでは、議決権が付与されている「ガバナンストークン」を発行し、投票による民主的な運営を目指します。
ゆくゆくは特定の企業や個人が管理せずとも提案と意思決定がステイクホルダーによって自律分散的に回っていく「DAO（自律分散型組織）」を志すものも多いです。
しかし、ガバナンストークンが資金のある人やbotなどに買い占められると、民主的な仕組みが維持できなくなってしまう恐れがあります。
SBTはこうした問題を解決するものとして期待されています。
SBTを利用する上での懸念点
悪い履歴に縛られる可能性
SBTは、デジタルIDとしての役割を持っています。
それはポジティブな情報だけでなく、ネガティブな情報も履歴に残ることを意味します。
アイデンティティが明確になることはプラスですが、過去に過ちを犯した場合、その情報に必要以上に縛られる可能性が懸念されています。
紛失や乗っ取りのリスク
SBTは譲渡不可能なNFTなので、まず盗まれる心配はありません。
しかしSBTを保管するウォレット自体は、アクセスできなくなったり乗っ取られたりする可能性があります。
将来的にWeb3の利用が拡大すれば、SBTは様々なサービスに統合されることもありえます。
すなわち、SBTを保有するウォレットを失うリスクは、とても大きいです。
まとめ
この記事では売買できないNFTであるSBTについて紹介しました。
SBTはNFTの抱える問題点を解決し、Web3の動きを加速させる技術であると考えられています。
SBTに紐づけられた個人のアイデンティティや信用を示すことができれば、売買のための金銭的な価値を求めるこれまでのNFTとは違った新たな活用法が見出されていくことと思います。
最近では多くのNFTコミュニティがSBTを活用してイベントの参加証にしたり、会員証にしたりしてコミュニティとの結びつきを強めるような手をうっています。
SBTを示すことでそのアカウントの持ち主のデジタルアイデンティを想像し、コミュニティメンバーとの連携が円滑になるとの利点もあります。
今後、SBTの使われ方がますます楽しみになっていきます。
不動産投資が学べる漫画など特典プレゼント中
漫画だから分かりやすい。不動産投資が学べる特典を無料プレゼント。お申込みはこちらから。
特典提供元：株式会社えん
関連コラム記事
人気コラム記事ランキング
